第58回 ダンス教室と著作権(3)

第57回コラムのつづき)また、この裁判において、ダンス教室側は、ダンス教室における受講料等は、ダンスの技術の指導に対する対価であり、本件CD等の再生について「料金」を受けているわけではない等として、[1]非営利 [2]無料 [3]無報酬の場合に公の演奏を認める著作権法38条1項により、本件CD等の再生は、演奏権を侵害していないと主張しました。

 これに対し、本判決は、ダンスの教授に当たって、音楽著作物の演奏は不可欠であるから、本件ダンス教室の受講料等は、ダンスの教授と不可分の関係にある音楽著作物の演奏に対する対価としての性質を有するとして、本件では、著作権法38条1項の適用はなく、本件ダンス教室によるCD等に録音された音楽の再生は、演奏権を侵害するとしました。

 このように、ダンス教室でダンスを教える場合、著作権者からの許諾を得ないで、CD等に録音された音楽を再生することは、著作権の一つである演奏権を侵害することになり、訴訟を提起される可能性があるので、注意が必要です。